古市公威 土木学会会長就任演説 （全文・1ページ目）
古市公威は、土木学会第一回総会（大正4年1月）において会長講演を行った。 この就任演説は、土木学会誌創刊号（大正4年2月発行）に仮名交じり文で掲載されたものを現代文に書き改めたものである。
専門の学会において会長であることは学者の最も名誉とするところである。このたび土木学会の創立にあたり、はからずも自分がその第一回会長に当選したことは、自分にとって無上の光栄である。ここに謹んで会員諸君に感謝する。
本会規則第二十九条に会長は一月の総会に講演をなす、と規定している。演題に何の制限もないことはもちろんであるが、先例となる場合でもあるので、多少考えるところがあった。前年における土木の重要事項を報告してその批評を試みるということは、適当なる題目であろう。昨年十一月三日ロンドンの土木学会の発会において、会長は過去五十年間におけるスコットランドの工業の振興及び技術の進歩と題して、鉄道を始め港湾、水道、道路、運河について講述し、終わりに市街発展の状態を説いて結んだという。この類もまた好い題目である。しかし、自分は右の例によらず土木学会の方針について、いささか所見を述べ、諸君の考慮を煩わすこととしたい。これは今日に相応しい問題であると考える。
去年六月一日有志の発表した土木学会設立の趣意書は、諸君の熟知するところであろう。文明の進歩に伴い、専門分業いわゆるスペシャリゼーションの必要を感じるのは一般的な法則であり、土木学会もまた大体においてこの法則により生まれたるものである。ここで工学に関する学会の来歴を見ると、明治十三年工学会設立の際においては、工学に関するすべての学科をここに包容して他に専門の学会を設ける必要は感じなかった。工学専門の者が、いまだ少数であった当時においては、それは当然のことであった。我が邦の文明がいまだなお幼稚であった結果と言えよう。
明治十八年日本鉱業会が成立したが、これはまさに工学所属の学会に関する専門分業の嚆矢である。翌十九年に造家学会即ち今の建築学会及び二十一年に電気学会の創立を見、更に数年を経て造船協会及び機械学会は明治三十年に、工業化学会は翌三十一年に設立したのであった。工学所属の専門を大別して七科とすれば、右に掲げた六学会の外に土木学会があるのみであるが、その設立が遅れたのには種々の理由がある。三十一年に鉄道協会が設立し、土木の一部をここに収容したるごときは、その主なもののひとつである。今や土木学会は成立したが、専門分業の趨勢はこれに止まらず、更に歩みを進めつつある。工科大学において数年前に鉄冶金学専修科を置き、これに対しても近日日本鉄鋼協会が創立しようとしていることはその一証である。
右に述べるごとく本会は他の学会と同じく、専門分業の必要により設立したのであるから、今後本会々員は専門の研究に全力を傾注すべきことは勿論であるが、このことについては少々議論が存在する。専門分業の方法及び程度は場合により大いに取捨すべきものありと言うことが、それである。次に一例をあげて自分の言わんとするところを明らかにする便に供するものとしたい。
自分は仏国に留学していた。仏国の教育は大体において総括的である。いわゆるエンサイクロペディカル エデュケーションである。とりわけ自分の学んだエコール サントラルでは1829年の創立にあたりその当初において「工学は一なり。工業家たる者はその全般について知識を有せねばならぬ」と宣言し、以来この主義を守りて変わらず、機械、土木、冶金、化学の四専門を設けたが学生は一般に各学科の講義を全て聴聞しなければならず、分科により課業の差別があったのは、実験設計の類のみであった。この制度は学校創立の時代にあってはともかく、今日においては一見無理があり時勢に適さないように見える。仏国においても反対の議論は少なからず数年前に学校評議員の組織に一大改革を加えたのも、これらの点について調査するためであったようで、反対論者は幾分か期待するところがあったようだが、今日に至るもなお成案を得ていない。やはり仏国の現状における技師の位置、職務、その需要供給の情況等を考察すると容易に決し難きもののようである。同校の一教授は曰く「本校の卒業生は卒業証書とともに一束の鍵を得て、相当の地位を得るために数箇所の門扉を開き得ることを必要とする」と。この言にて大体の事情を推察することができる。そしてまた本校の卒業生を始めとして仏国において高等の工学教育を受けた者の専攻機関はどのようなものかと言うと、ソシエテ デ エンジェニユール シビルと言って、我が工学会の如く工学の各専門を網羅しているものである。
